画面の明るさは、見やすい明るさに調整してください。短い時間で試し、つらくなったらすぐやめて「レンズなし」に戻してください。画面の色の見え方では、運転できるかどうかは判断できません。運転・路上使用の可否は、レンズ名の横の表示(メーカー公式)を確認してください。点滅する表示はありません。外カメラの映像は端末の中だけで処理し、送信や保存はしません。
試着してみたい候補
あくまでイメージです。実物で実際に試したうえで種類選定をしてください。この画面をスタッフに見せて伝えることができます。
このページの仕組み
・各レンズの分光透過率(メーカー公式サイトの色別グラフ画像から、10nm間隔で曲線を読み取った値。実測値ではありません)をもとに、色と明るさを換算しています。全体の明るさは、メーカー公表の視感透過率に合わせてあります。全26色について、読み取った曲線から計算し直した視感透過率は、公表値と±1.5ポイント以内で一致しています。
・写真とイラストでは、光がにじんで見える「かぶり」のイメージも重ねています。これは概念的なイメージで、目の中の散乱そのものを再現したものではなく、レンズで実際にかぶりがどれだけ減るかを示すものでもありません。外カメラでは色と明るさだけを変えています。
・画面の性質上、分光そのものや屋外のまぶしさの強さは再現できません。分かるのは、レンズ同士の違いです。
遮光眼鏡への公的支援(補装具費)
遮光眼鏡は、「補装具費支給制度」の対象です(日常生活用具の給付とは別の制度です)。対象になるのは、分光透過率のデータが公表されている遮光専用レンズで、普通のサングラスは対象になりません。
対象になる条件(すべて必要です)
・身体障害者手帳(視覚障害)を持っている。または、手帳はなくても、障害者総合支援法の対象となる病気(政令で定められた病気)があり、視覚の障害があると認められる
・まぶしさ(羞明)がある
・羞明を減らす方法として、治療より遮光眼鏡が適していると判断される
・補装具費支給意見書を作成できる眼科医(身体障害者福祉法の指定医など、決められた要件を満たす医師)がレンズを選び、実際に試して効果が確認できること
金額の目安(2026年4月1日現在の国の基準)
・前掛け式(クリップオン):上限 22,400円
・掛けめがね式:上限 31,200円
上の金額は、国の告示に書かれた上限価格です。実際の支給額の計算では、この上限価格の106%までが基準になります(前掛け式 23,744円、掛けめがね式 33,072円)。実際の支給額は、購入価格などによって決まります。
自己負担は原則1割です(世帯の課税状況により月額上限 37,200円、非課税世帯・生活保護は0円)。上限を超えた分は全額自己負担です。耐用年数は4年です。
大人の場合、本人または配偶者の市町村民税の所得割額が46万円以上の方は、対象になりません(子どもの場合は扱いが異なります)。
申請の流れ(順番が大切です)
1. 眼科・ロービジョン外来で相談し、試着して合うレンズを選びます(補装具費支給意見書を書ける医師かどうかも確認してください)
2. お住まいの市区町村の障害福祉の窓口に、医師の意見書(補装具費支給意見書)と販売店の見積書を添えて申請します
3. 支給決定通知書と支給券が届きます
4. その後に購入します
注意:決定前に買ってしまうと、支給の対象になりません。意見書の作成料は自己負担で、支給されなかった場合も戻りません。
身体障害者手帳について
視覚障害の等級(1〜6級)は、矯正視力と視野の数値だけで決まります。
まぶしさ(羞明)だけでは、手帳の対象にはなりません。視力や視野が基準に当てはまる場合に、その数値で等級が決まります(まぶしさの強さで等級は上がりません)。
申請は市区町村の窓口で、指定医の診断書・意見書と写真が必要です。発行するのは都道府県知事などです。
病気によっては(指定難病)
網膜色素変性症は指定難病(No.90)で、医療費の助成があります。ただし、この助成は医療費のためのもので、眼鏡そのものの代金は出ません。補装具費については、手帳がなくても申請できる場合があります。対象になるのは障害者総合支援法の政令で定められた病気で、病名だけで自動的に決まるものではなく、目の状態や眼鏡の必要性を見て個別に判断されます。自分の病気が対象かどうかは、市区町村の窓口で確認してください。
医療費控除について
普通の近視・遠視の眼鏡は対象外です。治療のために医師の指示で作る眼鏡(弱視・斜視・白内障・緑内障・網膜色素変性症などの治療用)は対象になる場合があり、病名と症状が書かれた処方箋が必要です。遮光眼鏡という名前だけでは自動的に対象にはなりません。個別の判断は税務署に確認してください。領収書や処方箋は5年間保管してください。
相談先
・眼科・ロービジョン外来(診断とレンズ選び)
・市区町村の障害福祉の窓口(手帳・補装具・難病の申請はここが入口です)
このページは厚生労働省などの公的情報をもとに作成しました(基準額は2026年4月1日現在)。手続きの細部は市区町村で異なる場合があります。最終的な確認は、お住まいの市区町村の窓口で行ってください。